長野・岐阜で、４月２２日から地震が頻繁に発生していましたが、
昨日から東京湾でも小さい地震が頻発しています。
長野県中部や飛騨地方 地震相次ぐ
https://www.shinmai.co.jp/news/nagano/20200520/KT200519FTI090022000.php
東京湾震源の小さな地震が頻発
https://weathernews.jp/s/topics/202005/210005/
そして、内閣府が「巨大地震が切迫している」と警告しています。
巨大地震「切迫」 日本・千島海溝でM9、大津波も 日経新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO59332850Q0A520C2TJN000/
東北から北海道の太平洋沖に延びる日本海溝・千島海溝でマグニチュード（M）9級の巨大地震が起きるとの想定を、
内閣府の検討会が公表した。
過去の津波の痕跡から推定し、巨大地震は「切迫している」とも警告した。
30メートル近い大津波が予想される地域もあり、住民の避難を促し被害を減らす対策が急務だ。
「過去の津波の証拠を踏まえ最大クラスの地震を想定した。
現実に起こりうると考えて備えを強めてほしい」。
東京大学地震研究所教授で検討会座長を務める佐竹健治さんはこう訴える。
・・・続く
大きな地震がきた時に、株価は暴落するので、
株の買いポジションを持っていると大きく損をする可能性が高いです。
ポジションはニュートラル（ポジションを持たない）か、
暴落すると利益になるポジションを持つことが大切です。
■日経225オプション取引
日本株（日経225）が暴落する時に大きく利益になる取引に日経225のオプション取引があります。
イーグルフライで事前に推奨していたのですがチャイナショック前に
日経225プットオプションを36万円分買いました。
直後に日経225が急落しはじめて3営業日後、何と1000万円になっていました。
後でよく見たらピークでは1500万円になっていたのです。
プットオプションの買いは、買ってから短期間で急落すると爆発的利益になり、
短期間で急落しないと買ったものがゼロになり取引終了です。
リスク限定、利益無限大なので、捨てても良い程度の金額で、
ここぞという時だけ、つまり短期間で急落しそうな時だけ買うことになります。
タイミングさえ掴めばローリスク・ハイリターンを実現できる美味しい取引です。
日経225オプション取引は、このような使い方だけではありません。
日経225のオプション取引の戦略には大きく分けると2種類あります。
(1)相場が動かない時にコツコツ利益にする戦略
(2)相場が急落する時にドカンと利益にする戦略
両方を組み合わせることも可能です。
日経225オプション取引は、今のような相場の時はチャンスの時ですが
きちんと教えることができる人を見たことがありませんでした。
そこで、
HSBCでチーフトレーダーをされていた竹内のりひろさんに、
徹底的に日経225オプションの実践指導をしてもらえる
少人数・フルサポート体制の「オプションエキスパート塾」
を開催してもらうことになりました。
この塾は、0期、1期と続き、今回で3回目の募集となり好評で
0期で参加された方の中には、
オプションを始めてわずか9ヶ月で1600万円以上の利益を稼いだ方もいます。
実績を確認していますが、素晴らしい成績だと思います。
（ただし個人の実績であり、すべての参加者の利益を保証するものではありません）
成果を出しやすい環境とプログラム作りに特化していて、
なおかつオプションだけでなく相場全体を知るプロに教えてもらえることは
本気で学びたい人にはこの上ない環境だと思います。
オンライン参加も可能です。
また、今年前半のような暴落相場を利益に変えていきたい方は
次の暴落に備えて、今のうちに準備しておくことをおススメします。
■先着14名 オプションエキスパート塾
https://www.xfine.info/sl2020op2/
※5/24（日）まで期間限定特典あり
■事務所を解約してテレワークに 毎週金曜日連載の日刊ゲンダイの記事です。
先日、駅近の立派なオフィスに誰もいなくても会社が回っていることから一部の社員やオフィスが不要と気付きだしていると書きましたが、実際に事務所を解約する企業が出てきました。
在宅勤務により仕事をしてない人が明確になる一方で、デザイナーやプログラマーのような仕事では在宅勤務により業務効率が高くなる二極化が明確になったのです。
ニコニコ動画という動画投稿サイトを運営するドワンゴは今後も全社員約千人を原則、在宅勤務とすることにしました。
動画の編集作業などが自宅で対応可能なことが今回確認できたのです。
通勤時間もかからず業務効率が高まり、一般業務への悪影響も特に出ていないとのことです。
米ツイッター社は業務が許すなら永続的に在宅勤務の体制を継続する予定とのことです。
ＩＴ系企業の場合、新型コロナウイルスの影響も少なく在宅勤務もできる企業も多いですが、一般企業では簡単ではない企業が多いと思います。
レナウンが民事再生法を申請しましたが、2020年3月期決算発表では上場企業の４社に１社の1～3月期が赤字になりました。
ピンチはチャンスで、これを機に業務改革、事業改革できた企業は存続し、できない企業は消えていく可能性が高くなります。
株価にも影響を与えます。
中小企業は、もっと大変ですが会社が破綻すると助成金等がもらえなくなることから破綻させないで休眠状態に移行する会社が多くなりそうです。
基本的に企業や人はショックがないと変革できないので、ピンチをチャンスとして業務改革や事業改革することが大切です。
企業だけの問題ではなく個人も同じで個人では経済的に自立することが大切です。
経済的に自立するとは皆が社長になるということではなく、サラリーマンであっても会社に依存するのではなく自立して仕事ができるようになるということです。
また、経済的自立とは単純にお金持ちになることを意味しません。
お金持ちでなくても経済的自立はありますし、お金持ちでも経済的自立をしていない状態、つまり依存していることも多いのです。
例えば、お金によって風見鶏のように自分の使命や信条をどんどん変えてしまったり、科学者が研究費をもらうためにロジック破綻を容認してしまうとすれば、経済的に自立できていないのであり、間違ったマインドセットなのです。
激動の時代は仕事でも投資でも正しいマインドセットを身につけて正しい方向に方向転換するチャンスです。
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以上
本記事は「イーグルフライ」から抜粋編集。
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